ビットコインが急落！
そんなニュースが世間を賑わしています。
「ビットコインが４０パーセント急落」という話もありました。
「ビットコイン40％急落」買いの好機か暴落の始まりか
ビットコイン（ＢＴＣ）が１２月２２日までの１週間で４０％を超える“暴落”をした。年初から１２月中旬までに約２０倍に値上がりし、市場では「いつバブルが崩壊してもおかしくない」と言われていただけに、投資家や市場関係者に一瞬緊張が走った。ただ、それでも日本市場を中心に、ビットコインに対する“買い圧力”は強い。
ここで、ビットコインというものを確認してみましょう。
ビットコインを超カンタンに理解する
そもそも誰が発行するのか
通常の紙幣や通貨は国（または国の中央銀行）が発行しますが、
ビットコインは「マイニング」と呼ばれる
「ネット上に眠っているビットコイン」を探して掘りだすのだそうです。
実際は、ビットコインの管理、検証の計算をしてくれた人に、報酬としてビットコインをくれるのだそうですが、報酬額には半減期があり、どんどん報酬が減っていき、やがて総量が一定量に収まるという話。
「掘り出すために膨大な計算が必要だ」？？
「埋蔵量が決まっている。」？？？
ネットワーク上の仮想のものなのに？？？
このあたりのシステムは、私にはまだ理解ができておりませんが、貴金属（金やダイヤなど）をイメージすればわかりやすいです。掘れば掘るほど取れなくなっていくから、同じ労力でも取れる量が減る。でも、その分取れたものには高い値がつく。というイメージ。
なるほど、仮想通貨に種類があるのは、「金」「銀」「ダイヤ」「ルビー」とイメージすればいいのですね。
ここで注意しなければならないのは、
値が上がる条件は、数が数ないものを多くの人が欲しがっている場合
です。（需要と供給の、基本原則ですね。）
いくら稀少価値があっても誰も欲しがらなければ、高い値段はつきません。
これからもっと欲しがる人が増えるだろう。
今買っておけば、高く売れるだろう。
そんなもくろみというか、信頼で成り立っている通貨、それがビットコイン。
コインチェックの事件
今や、世界に1,300種類以上、時価総額の合計は50兆円規模ともいわれる仮想通貨。
今回の流出をきっかけに、価格が軒並み下落している。
中でも、代表格の「ビットコイン」は、2日午後9時時点で、1ビットコインあたりおよそ85万円と、1週間前に比べ、およそ30%も値を下げている。
一方、仮想通貨をめぐっては、中国や韓国など国単位での規制強化や、フェイスブックやインスタグラムによる関連広告の掲載禁止措置など、世界中から厳しい目が。
仮想通貨の未来は、どうなっていくのか。
ブロックチェーン推進協会・平野 洋一郎代表理事は、「(今の仮想通貨は)もうかったとか損をしたとか、投機的な動きで、値動きが激しい。本来の通貨としての機能をなしていない状況になっている。ここを解決していけば、仮想通貨本来のメリットがわかりやすくなり、利便性も高まるから、今後、仮想通貨が普及していく可能性が高い」と話した。最終更新:2/3(土) 1:23フジテレビ系（FNN）
レムが何者かに引き出されて、資産をなくした事件は、会社が自己資金から補填するという形で収束しそうです。
レム流出時に大きく根を下げた「ネム」は、会社の補填という上昇で値を戻しています。
ここで、暴落した「ネム」を買い、大儲けした人も少なくないでしょう。
今のところ仮想通貨は、「投機」です。
うまく立ち回って大儲けする人がいる一方で、資産のほとんどを吹き飛ばす人もいます。
今回の「ネム流出事件」で、もしかして一番儲けてしまうのは、被害に遭った会社という可能性もあります。
５８０億円の流出で、自己資金を使って４６０億円を返金。
もし、その後不正流出した「ネム」が回収できれば、
そして、失った時点に値を戻していれば、
１２０億円の利潤になってしまいます。
そもそも会社の陰謀かと思えるような結末だって否定できません。
私は、コインチェックに疑いを持つものではありませんし、それを示すデータなり情報なりを持っているのでもありません。
でも、結果として「コインチェックに大金が転がり込む可能性がある。」と思うだけです。
陰謀説が囁かれているのも、考えればわかります。
現時点ではPCの特定ができただけで、犯人につながる情報はないとのこと。
コインチェックが４６０億の損失を被る可能性の方が、今は高いのでしょう。
仮想通貨の未来は
前述のニュースで、次の表現がありました。
ブロックチェーン推進協会・平野 洋一郎代表理事は、「(今の仮想通貨は)もうかったとか損をしたとか、投機的な動きで、値動きが激しい。本来の通貨としての機能をなしていない状況になっている。ここを解決していけば、仮想通貨本来のメリットがわかりやすくなり、利便性も高まるから、今後、仮想通貨が普及していく可能性が高い
仮想通貨は、国が発行するこれまでの通貨と違い、為替手数料なしで国境を越えてやりとりすることができます。仮想通貨取引所が、「銀行」の役割を担う日もきっと来るでしょう。
現在の為替売買は、仮想通貨相互の売買に取って代わるかもしれません。
おそらく、廃れてしまうことなく「世界基準の通貨」として今以上に浸透していくのでしょう。
だから、初期に参入した人のアドバンテージは、やはり大きいです。
２０１７年末には２００万を超えたビットコインは、２０１８年２月時点で８５万円。半分以下に値を下げました。それでも、２０１５年に５万円で仕入れた人からすれば、まだ１５倍以上資産が膨らんでいる状態。
自己資金を吹き飛ばさない対策を
現在の仮想通貨は投機を目的とした完全なマネーゲームですから、何かが大きく動けば、得する人と損する人に分かれるということ。
もし、ほとんどの人が得をするような流れになったら、それは「バブル」と呼ぶべきで、しっぺ返しは必ず来ます。
投機は、注ぎ込んだ資産を全て失っても、再挑戦できる範囲にとどめておきましょう。
「３０パーセントくらいが適当」
「１１０ー年齢」
「半分は投資、半分は貯蓄」
それぞれ意味がある数値だし、適正額は人によって差が出てきます。
リスクへの耐性が違いますからね。
親が大富豪なら、１００パーセント吹き飛ばしてもなんとかなる！（笑）
投機に近い仮想通貨は、より安全性の高い（ように見える）普通の投資よりは額を控えた方が安全かも。
